石川県で木の住まいづくり

断熱リフォーム補助金を使って窓の結露対策を

こんにちは、きのいろの桜井です。2月に入り石川県内も雪の日が続いていますね。

こんな時期に、悩むのが「窓の結露」。

今回のブログは「効果的な結露対策」と「断熱リフォームに使える補助金」についてまとめてみました。

雪国の家では、結露対策がとても重要です。

特に石川県のような寒冷地では、暖房を使うことが多く、室内外の温度差が大きくなるため、結露が発生しやすくなります。

結露を放置すると、カビの発生や建材の劣化、さらには健康被害を引き起こす可能性もあるため、以下のポイントを押さえてしっかり対策しましょう。


1. 高断熱・高気密の家づくり

・断熱性能を高める

  • 外壁・天井・床の断熱材を厚くし、熱損失を防ぐ。
  • 窓の断熱強化:二重窓やトリプルガラス、Low-Eガラスの採用が効果的。
    • 石川県の積雪地域では、樹脂サッシを使うと、窓周りの結露を大幅に減らせます。

・気密性を高める

  • 隙間風を防ぐことで、室内の温度ムラをなくし、結露発生を抑制。
  • 断熱材の気密テープ気密シートを用いて、隙間を徹底的に封じる。

2. 適切な換気システムの導入

・24時間換気システム

  • 第1種換気(機械給排気):外気を熱交換して取り入れ、室内の暖かさを保ちながら換気。
    • 冷たい外気が直接入らないので、室内温度を一定に保てます。
  • 第3種換気(機械排気・自然給気):コストは抑えられますが、寒冷地では外気が入り込みやすいため、配置や調整に注意。

・効果的な換気のポイント

  • 水回り(浴室、キッチン)の換気を徹底することで、湿気を排出。
  • 寝室やリビングなど長時間滞在する場所は、常に空気が循環するように配置。

3. 暖房機器の工夫

・均一な暖房で温度差をなくす

  • 床暖房パネルヒーターは、部屋全体を均一に温め、結露を防ぐのに有効。
  • エアコンやファンヒーターを使う場合は、サーキュレーターで空気を循環させる。

・過度な加湿を避ける

  • 冬は乾燥しがちですが、湿度が60%を超えると結露が発生しやすくなります。
    • **適正湿度は40~60%**です。
  • 加湿器を使う場合は、湿度計で常にチェック。

4. 結露防止の工夫(窓・壁)

・窓の対策

  • 内窓の設置:窓ガラスを二重にすることで結露を大幅に軽減します。
  • 結露吸水テープ:サッシの下部に貼って、流れる水滴を吸収。
  • 断熱カーテン:窓周りの温度低下を防ぎ、結露を軽減。

・壁や天井の対策

  • 調湿効果のある内装材:珪藻土やシラス壁など、湿度を調整する素材を使用。
  • 防カビ塗料:水回りや結露が発生しやすい場所に塗布。

5. 家電製品の活用

・除湿機

  • 結露が多い部屋(特に寝室や北側の部屋)で使用すると効果的。
  • 冬用の除湿機は、低温でも動作するコンプレッサー式を選ぶと良い。

・サーキュレーター

  • 部屋全体の空気を循環させて、温度ムラをなくし、結露を防止。
  • 窓際や外壁側に向けて風を送ると効果的。

6. 生活習慣の工夫

  • 調理や入浴後は必ず換気を行い、湿気を外に逃がす。
  • 部屋干しは避けるか、除湿機を併用。
  • 家具の配置:外壁側に家具を密着させないことで、通気性を確保。

窓の断熱リフォームに使える補助金

石川県で窓の断熱改修を検討されている方に向けて、利用可能な補助金制度をご紹介します。これらの制度を活用することで、断熱性能の向上とともに、費用負担を軽減することができます。


1. 環境省「先進的窓リノベ2025事業」

高断熱窓への改修を支援する国の補助金制度です。石川県の補助金と併用することで、より多くの支援を受けることが可能です。

  • 対象者:住宅所有者等(法人を含む)
  • 補助金額:高断熱窓への改修費用の1/2相当、上限200万円
  • 申請方法:リフォーム事業者が申請し、補助金は住宅所有者等に全額還元されます。

この制度は、他の省エネ関連補助金(子育てグリーン住宅支援事業や給湯省エネ2025事業)と併用可能です。

fa3.jp


3. 金沢市「住宅用断熱窓の設置補助金」

金沢市では、住宅の断熱性能向上を目的として、断熱窓の設置に対する補助金を提供しています。

  • 対象者:市内に住宅を所有し、断熱窓を設置する方
  • 補助金額:詳細な金額や条件については、金沢市の公式ウェブサイトをご確認ください。
  • 申請方法:所定の申請書類を提出

申請には、工事前の事前申請が必要となる場合がありますので、計画段階での確認をおすすめします。

www4.city.kanazawa.lg.jp


注意点:

  • 補助金制度は、年度ごとに内容や条件が変更される場合があります。最新の情報や詳細については、各自治体の公式ウェブサイトや担当窓口に直接お問い合わせください。
  • 申請には、工事前の手続きや書類の提出が必要な場合があります。工事着工前に必ず確認し、適切な手続きを行ってください。